建築物は、多くの場合人々の社会生活に直結します。住むための「建築物」。経済活動のための「建築物」。公共的な「建築物」など、枚挙にいとまがありません。これは同時に、社会全体のサステナビリティと、建築物のサステナビリティが密接に関係していることを示します。

ですから、わたしたち建築事務所、建築士、またその他の多くの建築関連事業者は、自分たちの関わる「建築物」が、人々の生活や社会全体のサステナビリティに大きく影響を与えることを常に心に留めて業務をおこなわなければならないと考えております。

また、サスティナブルな企業運営の実現のためには、コンプライアンス遵守・ガバナンス強化が重要であり、中小企業であっても指針をもって企業運営をすすめなければならないと考えております。

サステナビリティに関する基本的な考え方・取り組み・企業運営等については、サステナビリティのページをご覧ください。

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